自動車保険を掛けるにあたって『車両保険は本当に必要なのだろうか?』ということは迷うところです。
これは『そうです』とも『いりませよ』ともどちらとも言えます。
それは個々の置かれている状況や考え方によってさまざまだからです。
車両保険が必要となる条件
それぞれの状況に応じて必要、不要が分かれるわけですが、車両保険を付けておく方が良い状況としては
- 新車を買って5年未満くらい
- 車の現在価値(時価)が100万円を超える
- 保険料(掛け金)負担に余裕がある
- 万一の事故の際、修理代などにお金を一切支払いたくない
これらの場合には車両保険を付けておいた方が良いでしょう。
特に価格の高い高額の車や新車からまだ年数が浅いものなどは、全損になっても高い保険金を受け取ることができるので、付帯しておきましょう。
当然、車両保険は補償される金額が大きいほど保険料は高くなります。
しかし、
例え30万円の補償であっても「車両本体に保険を掛ける」ということ自体で保険料が一気に上がります。
車種にもよりますが保険金額が30万円と50万円でもそれほど掛け金自体に差は大きくありません。
ということは、少額で車両保険を掛けると保険料が高くなるけれど、補償金額はそれほど高くない状況になります。
新車や高級車の場合は車価が高いので付けておくとお得ということになります。
ただし、車同士の事故では、どちらかが一方的に悪い事故ではない限り『過失割合(責任割合)』というものが発生します。
例えば、自分も相手も50%ずつ過失がある事故の場合。
自分の車の修理代が50万円だったとすると、50万円の50%である25万円は相手から弁償しもらえます。
しかし、残りの25万円は自分で支払わなければなりません。
このときに自分の過失分を補償してくれるのが「車両保険」なのです。
自損事故や盗難の場合も検討が必要
特に年式が新しくて車の価値が高い場合は車両保険の付帯を考えた方がいいでしょう。
あなたの車の補償をしないといけないケースは事故の場合高ではありません。
- 自損事故
- 当て逃げ
- 盗難
- いたずら
- 自然災害
などなど、相手がある事故以外にも車両保険が活躍する場面はたくさんあるんですね。
自損事故
自宅のガレージでバンパーを擦ってしまった場合や、誤って縁石に乗り上げて車を破損した場合などがこれに当たります。
相手がいない事故では当然ながらすべて自分で修理代を支払わなければなりませんよね。
もし、年式が古い車であれば安い板金塗装だけで済ますこともできますし、最悪、修理しないという選択もかのうです。
しかし、年式が新しく修理代もそれなりに高額になるような事故の場合には、自分で修理代を支払うのは痛手かもしれませんね。
そういう意味でも、新しい車には車両保険は付けておいた方がいいです。
当て逃げ
スーパーの駐車場に停めていたときや、路上駐車をしていたときに、当て逃げをされるケースも考えられます。
もし、ぶつけられた相手がわかれば、その人に修理代を請求することもできますが、相手がわからなければ請求することはできません。
なので、一般車両保険で対応する必要があるんですね。
車両の盗難
車ごと盗まれる盗難も車両保険で補償してもらうことができます。
特にハイエースやプリウス、ランドクルーザーなど高額で盗難に遭いやすい車種では付けておいたほうがいいです。
車両盗難は一部を持っていかれるのではなくて、車ごと持って行かれるケースが多いので損害も大きくなります。
200万円の車であれば、新しく購入するにはそれだけの金額が必要になってきます。
また、車上狙いでは、窓ガラスを割られた修理代なども車両保険で補償される範囲に含まれます。
自然災害
近年増えてきてますが、自然災害の場合も車両保険で対応することができます。
・洪水で車が流された
・台風で木が倒れて来て車が破損した
こんな場合にも補償されるんですね。
ゲリラ豪雨なども増えてきています。
今まで浸水など考えもしなかったところでも、最近は冠水することもあり得ます。
このあたりも、是非検討の材料にしてください。
車両保険が必要かどうは考え方次第
ですから、万一の事故の際に自分は一切支出をすることをしたくないというのであれば「車両保険は必要」でしょう。
それよりも、起こるか起こらないかわからない事故のために余分な保険料を支払いたくないのであれば「車両保険は必要ない」ということになるでしょう。
これは事故のケースや状況などによっても違いますから、ご自身の価値観で付けるか付けないかを判断すると良いでしょう。
また、車両保険を付けた場合と外した場合、両方の見積もりを出してもらうと判断もしやすいはず。
そんなときには、自動車保険の一括見積もりを活用すると、一度に複数社の見積もりをしてもらうことができるので楽ちんです。
便利なサービスは是非使っていきましょう。
細かい事故例や支払の経験などを保険代理店や保険会社の担当者に聞いてみるとわかりやすいですね。