通販型自動車保険には保険料が安いなどの大きなメリットがありますが、その反面、デメリットもあります。
安かろう悪かろうではないのですが、大きくは表示されていない部分で足りないところがあったり、保険会社によっては補償自体が付けられないケースなどもあります。
こういったことを知った上で、あえて付いていない方を選択するのであれば良いと思います。
しかし、付いてないのを知らずに契約してしまい、いざ事故が起こったときに初めて知って困るということは避けないといけませんよね。
しっかりと把握した上で、賢い保険選びをしましょう。
通販型自動車保険のデメリット
ダイレクト通販型自動車保険のデメリットとしては
- 付けられない特約がある
- 補償が限定されているケースがある
- 事故対応の部署が東京に限定されている
- 代理店を介さないので、どう対応してわからない時がある
などが挙げられます。
一番は代理店を介さないので事故の時の対応が不安という心理的な不安を挙げる人が多いとは思います。
しかし、物理的なところと言いますか、付けられない補償や支払われる金額が限定されているケースなどもあります。
あらかじめ申し上げておくと、通販型すべてがこうだというわけではなく、「付いていないところもありますよ」ということでご了承ください。
今回の記事ではこのあたりをどうしていくかを含めてご紹介します。
保険会社によっては通販型自動車保険に付けられない特約
- 車両新価特約
- 無過失事故に関する特約
- 他車運転特約の車両損害特則
- 車両保険の地震・噴火・津波の全損時一時金特約
- 対物超過修理費用
上記のものは、通販型自動車保険会社のほとんどで付けられないようです。
この中でも、対物超過修理費用や他車運転特約の車両損害特則などは、万一の事故解決をスムーズにしたり、知り合いとの関係を円滑に進めることができる特約の一つです。
そもそも、上記のものが補償されていることを知っている人が少ないとは思いますが、万一の事故の際にはとても助かるものです。
詳細に関しては特約を個別に説明している記事がありますので、そちらをご覧ください。
補償が限定されているもの
補償が限定されてしまうものとして、車両保険の自己負担額０－０というものがあります。
これは一回目の事故では自己負担額（免責金額）がなしで、２回目もなしになります。
通常の通販型自動車保険では、特に２回目の事故では自己負担額を設定しないといけない保険会社ほとんどです。
ただし、２０１２年１０月の自動車保険等級制度の改定で、事故があっても簡単に使わない方が良いケースも増えました。
あまり使わないことを前提として、あえて自己負担額を１０万円など高めに設定しておくことも一つの方法です。
通販型自動車保険で契約する際の注意点
自分でインターネットなどを通じて契約する保険に関しては、すべて自分で詳細を読んだ上で契約するので、契約の内容などに関しては基本的に自己責任となります。
保険商品として販売されているものになるので、特におかしな商品はありませんが、「この特約が付いていないとは知らなかった」「限定条件を誤って付けていた」などがあっても自己責任です。
このあたりを踏まえて、しっかりと内容を把握した上で契約しましょう。
もし通販型自動車保険の補償内容などで不明な点などがある場合は、曖昧なまま契約せずに保険会社へ電話して問い合わせるなどして確認して契約するようにしましょう。
